海技免状の取り方｜筆記先行ルートで最短取得した現役船員が解説

ヒヨコくん

海技免状って取った方がいいの？どうやって取るの？

免状は船員人生を左右する最重要アイテム。取り方にも「筆記を先にやるか」「履歴を先に貯めるか」でルートが分かれるから、今回はその全体像をまとめるよ。

船員くん

この記事では、筆者自身が無資格で入社→4級・3級を筆記先行ルートで取得した経験をもとに、海技免状の取り方を解説します。

「どの学校に行くべきか」は学校比較の記事で、「未経験からの転職の全体像」は転職ガイドで詳しく書いているので、この記事では「免状をどう取るか」の手順と戦略に絞ります。

※海技免状の受験資格・乗船履歴の計算方法は法改正で変更されることがあります。最新の情報は必ず地方運輸局に確認してください。

免状なし→ありで何が変わるか

まず「免状を取る意味」を理解しておきましょう。結論から言うと、免状のあり・なしで給料・待遇・選択肢が劇的に変わります。

免状がなければ「部員」として雑用中心の仕事しかできません。給料の上限も低く、会社も船も選べません。免状を取って「職員」になれば、航海当直を任され、船の運航に直接関わるようになります。給料は一気に上がり、転職先の選択肢も広がります。

海上実歴3年の海技士4級まで耐えれば仕事選べる。

独学で5級、4級、3級を取得した人も多くいる。一生懸命頑張れば道は開ける。

筆者も無資格で1社目に入り、最初は「人間扱いされない」と感じることがありました。でも免状を取ってからは、月の手取りが約5万円上がりました。年間で約60万円の差です。「たった5万？」と思うかもしれませんが、乗船中はお金を使う機会がほとんどないので、この5万がまるまる貯金に回ります。

給料だけではありません。免状を取ってからは会社との交渉力も変わり、転職の選択肢も一気に広がりました。免状は船員にとっての「交渉カード」です。

また、将来的に陸上職への転職を考える場合にも、海技免状は大きな武器になります。海難審判官、ドックマスター、船舶代理店の海務・工務、船舶検査官など、免状の級が高いほど陸上でのキャリアの選択肢が広がります。

免状なしの船員生活はハードモード。取れるなら1日でも早く取る。これが全ての基本だよ。

船員くん

海技免状の全体像──6級から1級まで

海技免状は6級から1級まであり、数字が小さいほど上位です。内航船員に必要なのは主に6級〜3級。2級以上は外航や大型フェリーで求められます。

それぞれの級で「何ができるか」と「取得に必要な乗船履歴の目安」を整理します。

六級海技士でも沿海区域の750kW未満エンジンの機関長になれる。ただし免状持っているからって職員の履歴が付くわけじゃない。どんな職名で雇い入れされるかが重要

六級で留まれば良いように使い倒される。上級を目指すと吉。

ポイントは「6級で止まらないこと」です。6級だけでは選択肢が限られますし、会社側も「6級止まりの人」として扱いがちです。4級まで取れば転職市場での価値が大きく変わります。

自分はどの級から狙うべきか

「どこから受ければいいの？」と迷う方は、今の状況で判断してください。

未経験でこれから入社する人 → 入社後すぐに4級の筆記試験の勉強を始める。乗船履歴が貯まる前に筆記だけ先に受けられるので、時間を無駄にしない。

すでに乗船中で6級もまだの人 → 6級と並行して4級筆記の勉強を進める。6級は履歴が貯まれば取れるので、その間に上を攻める。

6級は持っている人 → 即4級の筆記へ。余裕があれば3級まで一気に筆記先行する。

いずれの場合も、最終目標は4級以上です。6級だけでは選択肢が限られます。

まずは6級を最短で取る。そこから4級→3級と積み上げていく。このロードマップを頭に入れておこう。

船員くん

2つのルート──「筆記先行」と「履歴先行」

海技免状を取るには「筆記試験」と「口述試験」の両方に合格し、かつ所定の「乗船履歴」が必要です。ここで重要なのが、5級・4級・3級は筆記試験だけなら乗船履歴がなくても受験できるという点です。

これを利用するのが「筆記先行ルート」です。

筆記先行ルートとは

乗船履歴が貯まる前に、休暇中などを利用して上位級の筆記試験に合格しておく方法です。

ここで重要な数字があります。筆記試験の合格証明書は15年間有効、科目合格証明書は3年間有効です。つまり筆記に合格しておけば、15年以内に履歴を貯めて口述試験を受ければ免状が取れます。この有効期限の長さが、筆記先行ルートを成立させている根拠です。

メリット：履歴が貯まった時点ですぐに免状が取れる。昇格のチャンスを逃さない。

デメリット：乗船しながらの勉強は体力的にきつい。入出港と荷役で忙しく、合間に寝なければならない環境での勉強は楽ではありません。

乗りながら勉強は大変。入出港と荷役で忙しいし合間に寝なきゃ

筆記取れば組合船を含め、乗せてくれる会社はかなり多いはず

履歴先行ルートとは

まず乗船履歴を貯めてから、必要な級の筆記・口述をまとめて受験する方法です。6級はこのルート一択（筆記先行不可・口述試験なし）。

メリット：実務経験を積んでから受験するので、口述試験で実感を持って答えられる。

デメリット：履歴が貯まるまで免状が取れないので、その間は部員のまま。給料が上がるタイミングが遅れる。

筆者のおすすめ

筆者自身は筆記先行ルートで、6級を取る前に4級・3級の筆記を先に合格しました。休暇中にまとめて勉強し、乗船中はひたすら仕事に集中する──このメリハリが自分には合っていました。

「勉強したら即、乗船して求職登録した方がいい」という声もありますが、筆記合格の有無で求職登録後の会社の反応が劇的に変わります。電話がじゃんじゃんかかってくるようになったという声もあるほどです。

迷ったら筆記先行。「履歴が貯まったらすぐ免状が取れる」状態を作っておくのが最短ルートだよ。

船員くん

一括公認（一括届出）を活用する

免状取得を最短で進めるために知っておくべき制度が「一括公認（一括届出）」です。

通常、乗船履歴は「実際に船に乗った日数」で計算されます。しかし一括公認の会社では、会社の在籍期間がそのまま乗船履歴になります。つまり休暇中でも会社に在籍している限り、履歴が貯まり続けます。

一括公認だと陸上休暇のときも乗船履歴が貯まる。年間100日休んだとしても乗船履歴は365日つく

休暇中であろうと何であろうと、船員手帳に雇止めの印が押されるまではずっと乗船履歴として加算される。基本的にそれは会社退職時まで押されない

役職や職種にある程度融通が効くため上級免状取得に必要な履歴が集まりやすい

フェリーや漁業取締船などは一括公認の会社が多い傾向があります。上級免状を早く取りたい人は、就職先を選ぶ際にこの制度があるかどうかを確認しておくと有利です。

筆者も一括届出の会社とそうでない会社の両方を経験しましたが、一括の会社のほうが明らかに履歴の貯まり方が早かったです。

ただし注意点もあります。一括公認は「どの船に何日乗ったかを会社がまとめて証明する」仕組みなので、会社側の協力が不可欠です。退職時に履歴証明を出してもらえない、といったトラブルを避けるためにも、円満な関係を保つことが重要です。

なお、制度の正式名称は「一括届出」に変更されており、インターネットからも手続きが可能です。詳細は運輸局に確認してください。

乗船履歴で損しないために残しておくべき記録

乗船履歴は、あとから会社がまとめて証明してくれるだろうと思っていると危ないです。特に上級免状を狙うなら、船員手帳の記載、雇入・雇止の日付、乗った船の船名・総トン数・航行区域・職名くらいは、自分でも控えを残しておくと安心です。

一括届出の会社でも、最終的には会社の証明が必要になる場面があります。退職時や転職時に慌てないように、最初から「履歴を取るための記録」を意識しておくと後でかなり楽になります。

会社選びで免状取得スピードは変わる──面接で聞くべき4つの質問

未経験や転職で会社を選ぶときは、給料だけでなく「免状取得が進みやすい会社か」を見た方がいいです。最低でも以下の4点は確認しておきたいところです。

① 一括届出の対象か：履歴の貯まり方が全く違います。
② 入社後の職名はどうなるか：職名によって上級免状に必要な履歴の種類が変わります。
③ 講習費用は会社負担か自己負担か：全額自己負担だとかなりの出費になります。
④ 退職時に乗船履歴証明を出してもらえるか：ここが曖昧だと、転職後に詰まります。

ここが曖昧な会社だと、働いている間は問題なく見えても、いざ免状を取りに行く段階で詰まりやすくなります。

一括公認の会社に入れば、休暇中も履歴が貯まる。免状取得のスピードが全然違ってくるから、就活の段階で必ず確認しよう。

船員くん

受験前に確認しておくべきこと

海技士試験は「勉強を始める前に、申請実務を先に確認しておく」のが大事です。ここを知らずに動き出すと、書類不備や申請期間切れで時間を無駄にします。

試験スケジュールと申請受付

定期試験は年4回（4月・7月・10月・2月）あります。ただし申請受付期間を逃すと次の回まで待つことになります。「勉強は終わったのに申請が間に合わなかった」という失敗は意外と多いので、受験する回を決めたら早めに受付期間を確認してください。

申請に必要な書類の大枠

申請時に必要になる主な書類は以下のとおりです。

受験申請書（所定の様式）
住民票または戸籍抄本
身体検査証明書（指定医での受診が必要。有効期間あり）
乗船履歴を証する書類（口述試験を受ける場合）
筆記合格証明書（筆記先行ルートで口述を受ける場合）

身体検査証明書は指定医でなければならず、有効期間もあるので、受験直前に慌てて取りに行くと間に合わないことがあります。筆記先行ルートを取るなら、合格証明の有効期限（15年）を前提に、受験回を逆算しておくと動きやすいです。

※必要書類や身体検査の条件は変更されることがあります。受験前に必ず地方運輸局の最新情報を確認してください。

筆記試験の攻略──思ったより難しくない

海技士の筆記試験に対して「難しそう」というイメージを持っている方は多いですが、実態はそこまでハードルが高くありません。

高校卒業程度の基礎学力があれば問題ない。筆記試験だけなら2ヶ月も勉強すれば余裕

数学に関しては1級でも三角関数の初歩的な理解さえあれば合格できる。大半が丸暗記の問題

つまり、数学力よりも暗記力が問われる試験です。過去問をひたすら回せば合格ラインに届きます。4級なら2〜3ヶ月、3級でも半年あれば独学で十分合格可能です。

筆者が使った教材と勉強法

筆者の場合、級ごとに使った教材と勉強の仕方はこう変わりました。

6級：中古の参考書1冊だけ。マークシート方式なので、荷役の合間にパラパラ見る程度で十分でした。1日30分程度、乗船中のスキマ時間だけで一発合格。科目の難易度は法規が一番簡単で、運用と航海は同じくらいです。実務をやっていれば「現場で見たやつだ」という問題が多いです。

4級：6級はマークシートでしたが、5級からは記述式になります。海技士4N標準テキストと成山堂の過去問集の2冊体制。過去問を解いて、わからないところをテキストで確認する流れです。6級よりは難しいですが、6級の内容をベースに深掘りしていく感じなので、土台があれば対応できます。

3級：4級と同じく記述式ですが、範囲がさらに広がります。成山堂と海文堂の過去問集を2社分使いました。記述式は出題の切り口が色々あるので、なるべく多くのパターンに触れておくためです。航海計器や気象は過去問だけだと理解が浅くなるので、図書館で専門書も借りて読みました。3級の航海は範囲が広く、筆者は航海だけ1回落ちています。2回目で合格しました。航海以外は1回で通りました。

受験時期の選び方

海技士の定期試験は年4回（4月・7月・10月・2月）行われます。受験時期によって難易度に若干の差があるという声があります。

4月7月は実務者が多いのでわりかしやさしめ

ただし時期による難易度の差は公式なものではないので、あくまで参考程度にしてください。確実なのは「過去問を完璧にする」ことが最も効果的な対策だということです。

6級は筆記先行できない──ただし別ルートもある

ここで一つ注意点。6級海技士は筆記先行ができません。6級は口述試験がない代わりに、乗船履歴2年を満たさないと受験資格そのものが得られません。つまり6級だけは「履歴先行ルート」一択です。

ただし、5級以上の筆記試験にすでに合格している場合、6級を口述試験ルートで取得できるという話もあります。制度の詳細は時期によって変わる可能性があるので、必ず運輸局に確認してください。

いずれにせよ、5級以上は筆記試験を先に受けることができます。入社直後から上位級の筆記に取りかかるのが最短ルートの鍵です。

口述試験の実態──「世間話」のようなもの？

筆記に合格した後は口述試験です。口述試験は面接形式で、試験官と1対1で質問に答えます。

口述って、まじ世間話って感じ

試験官がまず世間話で素性を見極めて、叩き上げか学校卒かで出題を変えてる

つまり、試験官は受験者のバックグラウンドを見て質問のレベルを調整しています。叩き上げ（実務経験で受験している人）に練習船の知識を問うようなことは基本的にありません。

ただし、不愉快な経験をした人もいます。

内定先を聞かれて答えたら豹変。いじわるな質問繰り返されて不合格になった

こうしたケースは例外的ですが、内定先の会社名を聞かれても具体的に答えない方が無難だという声もあります。「まだ決まっていません」とかわすのも一つの手です。

口述試験のポイントは「知識を暗唱すること」ではなく、「この人に船を任せて大丈夫か」を試験官に感じてもらうことです。実務経験があれば、それを自信を持って伝えましょう。

筆者自身の印象としては、筆記の延長線上にある試験です。筆記の知識がしっかり入っていれば、口述で大きくつまずくことはないと思います。

口述は「知らないことを正直に言える人」が受かりやすい。知ったかぶりはすぐバレる。分からなければ「勉強不足です」と素直に言おう。

船員くん

免状取得に必要な講習一覧

海技免状を取得する際、筆記・口述に加えて所定の講習を修了している必要があります。代表的なものを整理します。

講習は免状取得の「前提条件」になっているものが多いので、乗船履歴が貯まる前に受けておくのがおすすめです。履歴が貯まってから「講習を受けていないから免状が取れない」となるのはもったいない。

ECDIS講習については、2017年以降は講習受講が必須となっています。ジェネリック（一般操作）とタイプスペシフィック（メーカー別操作）の2種類があり、費用は5日間で約19万円程度です。フルノ製であればWeb教材＋テストで修了できるCBT方式も導入されています。

講習の費用・予約・休暇との兼ね合い

筆者はレーダー→救命→消火→ARPA→航海英語→上級航海英語の順に受講しました。費用はすべて実費でした。組合員であれば組合から補助が出るケースもあるようです。

予約の取りやすさは講習によって差があります。特に上級航海英語はすぐ埋まるので、受けると決めたら早めに申し込んでください。筆者は講習に合わせて休暇を取る形で対応しましたが、会社によっては講習のための下船を認めてくれるところもあります。

正直なところ、「この講習は先に受けておけばよかった」と思ったのは全部です。取れるときに取っておく──これが一番の教訓です。筆記に受かってから「さて講習の予約をしよう」と思ったら半年先まで埋まっていた、ということも普通にあり得ます。

講習のスケジュールや費用は変更されることがあるので、最新情報はJMETS（海技教育機構）や海技大学校のサイトで確認してください。

講習は「受けたいときに受けられる」とは限らない。定員や開催時期もあるから、早めにスケジュールを押さえておくのが大事。

船員くん

筆者の実体験──筆記先行ルートで4級筆記→3級筆記→6級実免

筆者は無資格で内航船会社に入社し、甲板員からスタートしました。30代からの未経験スタートだったので、若い頃から乗っている人たちとの差を少しでも縮めたいという思いがありました。ここでは、実際にどうやって免状を取っていったかを紹介します。

乗船しながら筆記を先に取る（入社〜）

筆者がやったのは、履歴が貯まるのを待たずに、先に上位級の筆記試験を片付けていくという方法です。

6級は乗船履歴がないと受験できません。でも4級と3級は筆記だけなら先に受けられます。「履歴が貯まるまで待つ」のが一番もったいないと思い、4級→3級の順に筆記を先行受験しました。

甲板員として乗船しながら、休暇中を使って4級の筆記試験を受験・合格。続けて3級の筆記にも合格しました。つまり6級の実免を取る前の段階で、すでに3級の筆記合格証を手元に持っている状態を作りました。

6級の実免取得

乗船履歴が2年分貯まった時点で6級海技士を取得。筆者の場合は通常の履歴ルート（口述なし）で取りましたが、5級以上の筆記に合格していれば、6級を口述試験ルートで取得できるという方法もあるようです。この辺りは制度が複雑なので、必ず運輸局に確認してください。

4級・3級の実免取得

6級を取得した後は、すでに筆記は合格済みなので、あとは履歴が貯まり次第、口述を受けるだけ。4級→3級とスムーズに実免を取得できました。

筆記先行のメリットは「履歴が貯まった瞬間に免状が手に入る」こと。タイミングを逃さずに昇格できたのは、このルートのおかげです。

振り返って思うこと

乗船しながらの勉強は正直きつかったです。でも「免状を取れば生活が変わる」というモチベーションがあったので続けられました。

3社を経験して痛感したのは、「免状があるだけで会社との交渉力が全く違う」ということ。給料交渉も、転職も、免状がなければ始まりません。

勉強はきついけど、免状を取った瞬間に「あの時頑張ってよかった」と必ず思う。船員人生で一番リターンの大きい投資は、免状の勉強。

船員くん

免状取得のロードマップ

最後に、未経験から免状を取得していく全体の流れを整理します。

※乗船履歴の計算方法は職種（甲板/機関）、船の大きさ、一括公認の有無などで変わります。上記は一般的な目安であり、正確な履歴計算は必ず地方運輸局に確認してください。

運輸局に確認するときの聞き方

この記事で何度も「運輸局に確認してください」と書いていますが、「何をどう聞けばいいかわからない」という方もいると思います。電話するときは、以下の情報を手元に用意しておくとスムーズです。

自分の乗船履歴の概要（何年何月から何年何月まで、どの船に、どの職名で乗ったか）
取りたい免状の級
現在持っている免状・合格証明書の有無

「○級海技士を取りたいのですが、自分の履歴で受験資格があるか確認したい」と伝えれば、必要な情報を聞いてくれます。制度が複雑なほど、質問の質で返ってくる答えの精度が変わります。曖昧に聞くと曖昧な答えが返ってくるので、具体的に聞くのがコツです。

まとめ

※この記事の口コミ・体験談は、筆者の独自調査をもとに構成しています。個人の経験に基づく内容であり、制度の詳細は必ず地方運輸局に確認してください。